暗号資産の世界において必要不可欠な存在、それはウォレットです。
メタマスクやトラストウォレットなど、汎用性の高いウォレットはあるものの、初めて使う私たちにとって理解し難いものがあります。このハードルは暗号資産に興味はあるものの、使い方はわからないという問題に繋がっています。
そこでCoinbase（コインベース）が開発を進めているWallet as a Service（ウォレットアズアサービス）。通称WaaS。
デジタルウォレットをさらに簡素化し、一般ユーザーにも親しみやすくするサービスです。
企業が持つアプリケーションに、デジタルウォレットの機能を追加させるというもので、それぞれ企業にカスタマイズできるというツールです。将来的には、日常よく使うLINE、Instagram、Twitterなどにもこのツールを導入することができるかもしれません。
この記事では、Coinbase Wallet as a Serviceがどのように機能し、ビジネスや個人がどのように利用できるかを説明します。
Coinbase Wallet as a Serviceとは?
Coinbase Wallet as a Serviceは、ビジネスと個人が自分のウォレットを作成し、カスタマイズし、管理することを可能にするソリューションです。
このサービスを使用すると、ビジネス利用としては企業独自のブランドを反映したウォレットを作成し、顧客に提供することができます。同様に、個人は自分の暗号通貨ポートフォリオを簡単に管理できます。
Coinbase Wallet as a Serviceは、APIを介してアクセスできるようになっており、ビジネスや開発者は自分たちのプラットフォームに簡単に統合できます。
APIを介してアクセスすると、ビジネスは独自のブランディングを反映したウォレットを作成し、ビジネスのウェブサイトやアプリケーション内で暗号通貨取引を処理できます。
Coinbase Wallet as a Serviceの安全性
Coinbase Wallet as a Serviceは、安全性にも重点を置いており、最新のセキュリティプロトコルを使用しています。ビジネスや個人は、自分たちのウォレット内の暗号通貨を安全に保管し、盗難や不正アクセスから保護することができます。
Wallet as a Service利用はWEB３の参入ハードルを下げる
Coinbase Wallet as a Serviceは、企業独自のブランディングを反映したウォレットを作成することが可能です。これにより提供するサービス価値を高めることができます。
また、個人が自分の暗号通貨ポートフォリオを簡単に管理できるため、暗号通貨取引に参加することがより簡単になります。
ウォレットが難しい理由
暗号資産の管理にウォレットは必要不可欠です。しかし、現在普及しているメタマスクやトラストウォレットなどは、暗号資産管理専用に作られており、それ以外の機能を果たしません。
つまり、暗号資産の世界に足を踏み入れないとそのアプリに触れることすらしないわけです。これでは、せっかく興味があってやってみようと思ってもウォレットの理解が追いつかずに挫折してしまうリスクがあります。
どのようにハードルを下げる？
具体的にどうハードルが下がるのかな？
あなたの普段使っているアプリと連動します
今まで見たことないアプリだから、距離を置いてしまう。この問題を解決するためには、普段から利用しているサービスとウォレットの連携が必要です。
例えば、普段使っているLINEにウォレット機能が追加され、ビットコイン保管が実現するとどうでしょうか？メタマスクをダウンロードして利用するより、ハードルが下がると思いませんか？
このように、誰もが使うアプリケーションにおいて暗号資産管理が実現すれば、WEB3への参入ハードルが大幅に下がることが期待できます。
まとめ：安全かつ容易に暗号資産を管理
最後に、Coinbase Wallet as a Serviceは、暗号通貨取引に参加するための最も便利で安全な方法の1つです。このサービスを利用することで、ビジネスや個人は自分たちの暗号通貨を簡単に管理でき、暗号通貨取引に参加することが容易になります。
ビジネスや個人が自分たちの暗号通貨を安全に管理するためには、Coinbase Wallet as a Serviceを利用することをお勧めします。
皆さんが馴染みのアプリケーションで利用することが実現すれば、よりWEB 3の世界に溶け込みやすくなります。このプロジェクトの目標は、ユーザー名とアカウントの登録だけでデジタルウォレットが作成出来るくらい簡単にすることです。
デジタルウォレットは、NFTや仮想通貨の保有だけではなく、WEB 3においては必要不可欠な要素。
全ての人間にウォレットを付与。
この計画もあながち、遠い未来ではないかもしれません。
